小型ボイラー及び小型圧力容器構造規格

制　定　昭和五十年十月十八日労働省告示第八十四号

最終改正　令和元年六月二十八日厚生労働省告示第四十八号

労働安全衛生法(昭和四十七年法律第五十七号)第四十二条の規定に基づき、小型ボイラー及び小型圧力容器構造規格を次のように定める。

小型ボイラー及び小型圧力容器構造規格

目次

　第一章　小型ボイラー構造規格

　　第一節　材　料(第一条・第二条)

　　第二節　構　造(第三条―第十七条)

　　第三節　工作及び水圧試験(第十八条―第二十三条)

　　第四節　附属品(第二十四条―第三十条の二)

　　第五節　雑　則(第三十一条・第三十二条)

　第二章　小型圧力容器構造規格(第三十三条―第四十一条)

　附　則

第一章　小型ボイラー構造規格

第一節　材　料

(材料)

第一条　小型ボイラーの主要材料は、次に掲げる日本産業規格又は日本工業規格に適合したもの(当該日本産業規格又は日本工業規格に定められた試験を省略したものを含む。)又はこれらと同等以上の機械的性質を有するものでなければならない。

一　日本産業規格G三一〇一(一般構造用圧延鋼材)

二　日本工業規格G三一〇三(ボイラ用圧延鋼材)

三　日本工業規格G三一〇四(リベット用圧延鋼材)

四　日本産業規格G三一〇六(溶接構造用圧延鋼材)

五　日本産業規格G三一一五(圧力容器用鋼板)

六　日本産業規格G三四六一(ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管)

七　日本産業規格G三四六二(ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管)

八　日本産業規格G三四六三(ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管)

九　日本産業規格G三四五四(圧力配管用炭素鋼鋼管)

十　日本産業規格G三四五二(配管用炭素鋼鋼管)

十一　日本産業規格G三四五九(配管用ステンレス鋼鋼管)

十二　日本産業規格G四〇五一(機械構造用炭素鋼鋼材)

十三　日本産業規格G三二〇一(炭素鋼鍛鋼品)

十四　日本産業規格G五一〇一(炭素鋼鋳鋼品)

十五　日本産業規格G五五〇一(ねずみ鋳鉄品)

十六　日本工業規格G五七〇二(黒心可鍛鋳鉄品)

十七　日本工業規格G五七〇三(白心可鍛鋳鉄品)

十八　日本工業規格G五七〇四(パーライト可鍛鋳鉄品)

(材料の許容引張応力)

第二条　計算に使用する小型ボイラーの材料の許容引張応力の値は、次の表の上欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表の下欄に定める値とする。

第二節　構　造

(圧力を受ける部分の厚さ)

第三条　胴、鏡板その他の圧力を受ける部分(炉筒及び煙突管を除く。)の厚さは、次の各号に掲げる材料に応じ、それぞれ当該各号に定める値以上としなければならない。

一　鋼板　三ミリメートル

二　鋼管　二ミリメートル

三　鋳鉄　五ミリメートル

(胴の板の最小厚さ)

第四条　内面に圧力を受ける胴の板の厚さは、次の算式により算定した値以上としなければならない。

(鏡板の要件)

第五条　鏡板は、次の要件を具備しなければならない。

一　r≧3t

二　ℓ≧2t(リベット継手の場合にあつては、厚生労働省労働基準局長が定めるところによる。)

三　さら形鏡板にあつては、R≦1.5D

四　半だ円体形鏡板にあつては、(a／b)≦3

(皿形鏡板等の最小厚さ)

第六条　中低面に圧力を受ける鏡板の厚さは、次の各号に掲げる鏡板の種類に応じ、それぞれ当該各号に定める算式により算定した値以上としなければならない。

一　皿形鏡板

二　半だ円体形鏡板

２　中高面に圧力を受ける鏡板の厚さは、次の各号に掲げる鏡板の種類に応じ、それぞれ当該各号に定める算式により算定した値以上としなければならない。

一　皿形鏡板

二　半だ円体形鏡板

(ステーによつて支えられない平板の最小厚さ)

第七条　平鏡板、平ふた板、平底板等の平板でステーによつて支えられないものの厚さは、次の算式により算定した値以上としなければならない。

(炉筒及び煙突管の厚さ)

第八条　炉筒及び煙突管の厚さは、四ミリメートル以上としなければならない。

(ステーが支える荷重)

第九条　ステーが支える荷重は、当該ステーの中心点と当該ステーの周囲のステーの中心点又は鏡板の曲がりの始まる線上の点とを結ぶ線の垂直二等分線が作る図形の面積から、当該図形の中にある当該ステーの占める面積を差し引いた面積に最高圧力を乗じたものとする。

２　斜ステーの支える荷重は、前項の規定にかかわらず、同項の方法により算定した値をステーの軸方向に換算したものとする。

(鋼製ステーの許容引張応力)

第十条　鋼製ステーの許容引張応力の値は、第二条の規定にかかわらず、五十ニュートン毎平方ミリメートルとする。

(ステーの取付け)

第十一条　ステーを溶接以外の方法により平鏡板等の板に取り付ける場合には、次に定めるところによらなければならない。

一　ステーボルトは、ねじ山二以上を板面より出してこれをかしめること。

二　棒ステーは、ねじ山二以上が板面より出るようにねじ込んでこれをかしめ、又は板に差し込んでその内外両側にナットを取り付けること。

三　管ステーは、ねじ込んでころ広げを行い、又は管穴にみぞを二以上設けてこれに差し込んでころ広げを行うこと。

２　ステーを溶接により平鏡板等の板に取り付ける場合には、次に定めるところによらなければならない。この場合において、ステーの軸に平行にせん断力が作用する溶接面の面積は、前二条の規定により必要とされるステーの断面積の一・二五倍以上としなければならない。

一　棒ステーは、次の図(イ)若しくは(ロ)又は(ハ)に示すように板に開先を作つて溶接し、又はステーを板の穴に差し込んでその端部を板の外面より外に出してその全周をすみ肉溶接すること。

二　管ステーは、前号に定める方法により溶接すること。この場合において、完全溶込みの開先を作る方法以外の方法による溶接を行うときはころ広げを行い、当該管ステーの端部が火炎に触れるときは次の図に示すように当該端部を削り取ること。

３　斜ステー又はガセットステーを鏡板の内面に取り付ける場合には、すみ肉溶接によつてはならない。

(ステーによつて支えられる板の最小厚さ)

第十二条　規則的に配置されたステーによつて支えられる平鏡板等の板の厚さは、次の算式により算定した値以上としなければならない。

２　不規則に配置されたステーによつて支えられる平鏡板等の板の厚さは、次の算式により算定した値以上としなければならない。

(掃除及び検査のために必要な穴の設置)

第十三条　胴又は鏡板及び燃焼室には、内部の掃除及び検査のために必要な穴を設けなければならない。

(穴の補強)

第十四条　胴、管寄せ、鏡板等に設けられた穴は、その周囲に強め材を取り付ける等の方法により補強しなければならない。ただし、径が胴又は管寄せの内径の四分の一以下の穴であつて、次の各号のいずれかに該当するものは、この限りでない。

一　径が六十一ミリメートル以下である単独の穴

二　取付け物(内径が八十二ミリメートル以下のものに限る。)を溶接で取り付ける穴

(煙管の最小厚さ)

第十五条　煙管の厚さは、次の算式により算定した値以上としなければならない。

(水管の最小厚さ)

第十六条　水管の厚さは、次の算式により算定した値以上としなければならない。

(特殊な形状の鋼製の小型ボイラー等の特例)

第十七条　第四条、第六条、第七条、第十二条、第十五条又は前条の規定を適用することが困難であると認められる特殊な形状の小型ボイラーについて、その最高圧力が、当該小型ボイラーに水圧力を徐々に加え、最も弱いと認められる箇所が上降伏点に達した時の水圧力を求め、次の算式により算定した圧力(以下この項において「検定圧力」という。)以下である場合には、当該小型ボイラーは、当該適用することが困難であると認められる第四条、第六条、第七条、第十二条、第十五条又は前条の規定に適合するものとみなす。この場合において、当該小型ボイラーの最も弱いと認められる箇所の外面にあらかじめ石灰乳を塗つてこれを乾燥させておき、その塗膜が点状にはがれ落ちた時の水圧力を、当該箇所が上降伏点に達した時の水圧力とみなして、検定圧力を算定することができる。

２　鋳鉄製の小型ボイラーについて、その最高圧力が当該小型ボイラーを構成する各セクションのうち最も弱いと認められるものから三個を選び、水圧力を徐々に加えることにより破壊した時の水圧力(以下この項において「破壊圧力」という。)を求め、次の算式により算定した圧力(以下この条において「検定圧力」という。)以下である場合には、当該小型ボイラーは、第三条第三号、第四条、第六条、第七条、第十二条、第十五条及び前条の規定に適合するものとみなす。

３　鋳鉄製の小型ボイラーに関し、検定圧力を算定する場合において、前項の水圧力を加えた三個のセクションに対応する三個の試験片のいずれかの引張強さが、同項の式においてその種類に応じて用いられることとされている材料の最小引張強さの値を下回るときは、当該小型ボイラーについては、同項の規定は適用しない。

第三節　工作及び水圧試験

(管穴)

第十八条　管穴は、板の両面とも鋭い縁があつてはならない。

(管類の取付け)

第十九条　管類を管板に取り付ける場合には、ころ広げを行つた後、次に定めるところによらなければならない。

一　煙管については、火炎に触れる端部を縁曲げすること。ただし、端部を管板から三ミリメートル以上六ミリメートル以下突き出して、その全周をすみ肉溶接した場合には、この限りでない。

二　水管その他の内部に圧力を受ける管については、端部をラッパ状に広げること。ただし、縁曲げ又は漏止め溶接をした場合には、この限りでない。

２　煙管又は水管を管板に取り付ける場合には、前項の規定にかかわらず、次の各号に定めるところによることができる。

一　管の外径に一・五ミリメートルを加えた値以下の直径の管穴を設け、かつ、深さが管の厚さ(当該厚さが三ミリメートル未満のときは、三ミリメートル)以上の開先を作つて溶接を行うこと。

二　管の外径に〇・八ミリメートルを加えた値以下の直径の管穴を設け、のど厚が六ミリメートル以上のすみ肉溶接を行うこと。

(溶接部の穴)

第二十条　溶接部(溶着鉄の縁から六ミリメートル以内の部分を含む。)には、補強しない穴を設けてはならない。

(溶接)

第二十一条　溶接は、著しい曲げ応力を生ずる部分を避けて行わなければならない。

２　胴の長手継手を溶接する場合には、突合せ両側溶接の方法によらなければならない。ただし、構造上裏から溶接できない場合には、裏当金を用いる突合せ片側溶接の方法その他十分な溶込みが得られる突合せ片側溶接の方法によることができる。

３　重ね溶接は、胴の周継手(鏡板の取付け継手を含む。)及び管台、強め材、当て金その他これらに類するものの取付けの場合に限り行うことができる。この場合には、重ね部に、外気に通ずる空気抜き穴を設けなければならない。

４　胴、鏡板等の長手継手、周継手等の溶接は、下向き溶接の方法によらなければならない。ただし、変更又は修繕の場合その他下向き溶接の方法によることが困難な場合については、この限りでない。

５　突合せ両側溶接を行うに当たつては、一方の側から溶接を行い、次に他方の側から溶接を行う前に開先の底部の欠陥を完全に除去しなければならない。

６　溶接部は、溶込みが十分で、かつ、割れ又はアンダカット、オーバラップ、クレータ、スラグの巻込み、ブローホール等で有害なものがあつてはならない。

(溶接継手等の効率)

第二十二条　溶接継手の効率は、次の各号に掲げる溶接の種類に応じ、それぞれ当該各号に定めるところによる。

一　突合せ両側溶接　五五パーセント

二　突合せ片側溶接　四八パーセント

三　両側全厚すみ肉重ね溶接　四七パーセント

四　片側全厚すみ肉重ね溶接　三六パーセント

２　リベット継手の効率は、厚生労働省労働基準局長が定めるところによる。

(水圧試験)

第二十三条　小型ボイラーは、次の各号に掲げる区分に応じ、それぞれ当該各号に定める圧力により水圧試験を行つて異状のないものでなければならない。この場合において、第四号の水圧試験は、セクションを組み合わせる前に行うものとする。

一　最高圧力が〇・一メガパスカル以下の小型ボイラー　〇・二メガパスカル(大気に開放した蒸気管を取り付けた小型ボイラー又は最高圧力〇・〇五メガパスカル以下で、かつ、内径が二十五ミリメートル以上のU形立管を蒸気部に取り付けた小型ボイラーにあつては、〇・一メガパスカル)

二　最高圧力が〇・一メガパスカルを超え、〇・四二メガパスカル以下の小型ボイラー　最高圧力の二倍の圧力

三　最高圧力が〇・四二メガパスカルを超える小型ボイラー　最高圧力の一・三倍に〇・三メガパスカルを加えた圧力

四　鋳鉄製の小型ボイラーのセクション　〇・四メガパスカル

２　前項の規定にかかわらず、ほうろう引きの小型ボイラーについては、最高圧力に等しい圧力により水圧試験を行つて異状のないものとすることができる。

第四節　附属品

(安全弁等)

第二十四条　蒸気ボイラーは、胴等の内部の圧力が最高圧力にその六パーセント(その値が〇・〇三四メガパスカル未満のときは、〇・〇三四メガパスカル)を加えた圧力を超えないようにするための安全弁又はこれに代わる安全装置を備えたものでなければならない。ただし、大気に開放した内径が二十五ミリメートル以上の蒸気管を取り付けたもの又は最高圧力が〇・〇五メガパスカル以下で、かつ、内径が二十五ミリメートル以上のU形立管を蒸気部に取り付けたものについては、この限りでない。

２　安全弁は、容易に検査できる位置に、ボイラー本体に直接取り付け、かつ、弁軸を垂直にしなければならない。

３　安全弁の径は、二十ミリメートル以上としなければならない。

(逃がし弁)

第二十五条　温水ボイラーは、最高圧力に達すると直ちに作用する逃がし弁を備えたものでなければならない。ただし、容易に検査できる位置に、内径が二十五ミリメートル以上の逃がし管を取り付けたものについては、この限りでない。

２　逃がし弁の径は、十二ミリメートル以上としなければならない。

(圧力計)

第二十六条　蒸気ボイラーは、圧力計を取り付けたものでなければならない。

２　圧力計の目盛盤の直径は、六十ミリメートル以上とし、目盛盤の最大指度は、当該圧力計が取り付けられているボイラーの最高圧力の一・五倍以上三倍以下の圧力を示すものでなければならない。

３　圧力計のコックは、サイホン管の垂直な部分に取り付け、かつ、そのハンドルを管軸と同一方向に置いた場合に開いているものでなければならない。

(水高計等)

第二十七条　温水ボイラーは、水高計を取り付けたものでなければならない。ただし、圧力計を取り付けたものは、この限りでない。

２　水高計の目盛盤の最大指度は、当該温水ボイラーの最高圧力の一・五倍以上三倍以下の水頭圧を示すものでなければならない。

３　水高計のコックは、そのハンドルを当該コックが取り付けられている管の管軸と同一方向に置いた場合に開いているものでなければならない。

４　温水ボイラーは、ボイラー水の出口付近の温度を表示する温度計を取り付けたものでなければならない。

(ガラス水面計)

第二十八条　蒸気ボイラー(単管式貫流ボイラーを除く。)は、ガラス水面計を取り付けたものでなければならない。

２　ガラス水面計のガラス管は、日本工業規格B八二一一(ボイラ用水面計ガラス)に適合するものでなければならない。

３　ガラス水面計は、ガラス管の最下部が蒸気ボイラーの使用中に維持しなければならない最低の水面を指示することとなるように取り付けなければならない。

(給水装置等)

第二十九条　蒸気ボイラーは、その最大蒸発量以上の水を供給することができる給水装置を備えたものでなければならない。

２　貫流ボイラーは、ボイラー水が不足した際、自動的に燃料の供給をしや断する装置又はこれに代わる安全装置を備えたものでなければならない。

(吹出管)

第三十条　蒸気ボイラーは、水室の最下部に直結する吹出管を備え、かつ、これに吹出弁又は吹出コックを取り付けたものでなければならない。ただし、単管式貫流ボイラーについては、この限りでない。

(温水温度自動制御装置)

第三十条の二　温水ボイラーで圧力が〇・一メガパスカルを超えるものは、次の各号に掲げる区分に応じ、温水温度がそれぞれ当該各号に掲げる温度に保たれるよう二個以上の温水温度自動制御装置を備えたものでなければならない。

一　最高圧力を圧力で表した数値と内容積を立方メートルで表した数値との積が〇・〇二以下の温水ボイラー　百二十度以下

二　一以外の温水ボイラー　百度未満

２　前項の温水温度自動制御装置は、それぞれ別の方式により作動するものでなければならない。

第五節　雑　則

(表示)

第三十一条　小型ボイラーは、次の事項を記載した銘板が取り付けられているものでなければならない。

一　蒸気ボイラー又は温水ボイラーの別

二　製造者名

三　製造年月

四　最高圧力

五　労働安全衛生法施行令(昭和四十七年政令第三百十八号)第一条第三号イに規定する伝熱面積

六　最大蒸発量又は最大熱出力

(適用除外)

第三十二条　次の各号のいずれかに該当する小型ボイラーで前四節の規定を適用することが困難なものについて、厚生労働省労働基準局長が前四節の規定に適合するものと同等以上の性能があると認めた場合には、この告示の関係規定は、適用しない。

一　輸入した小型ボイラー

二　特殊な材料を用いる小型ボイラー

三　特殊な形状の小型ボイラー

四　特殊な工作による小型ボイラー

第二章　小型圧力容器構造規格

(材料)

第三十三条　小型圧力容器の主要材料は、次に掲げる日本産業規格又は日本工業規格に適合したもの(当該日本産業規格又は日本工業規格に定められた試験を省略したものを含む。)又はこれらと同等以上の機械的性質を有するものでなければならない。

一　第一条各号に掲げる日本産業規格又は日本工業規格

二　日本産業規格G四三〇四(熱間圧延ステンレス鋼板)

三　日本産業規格G四三〇五(冷間圧延ステンレス鋼板)

四　日本工業規格H三一〇三(タフピッチ銅板)

五　日本工業規格H三一〇四(りん脱酸銅板)

六　日本工業規格H三二〇三(ネーバル黄銅板)

七　日本工業規格H三六〇三(りん脱酸銅継目無管)

八　日本工業規格H三六三二(復水器用黄銅継目無管)

九　日本工業規格H四〇〇〇(アルミニウムおよびアルミニウム合金の板および条)

十　日本工業規格H四〇八〇(アルミニウムおよびアルミニウム合金継目無管)

十一　日本工業規格H四一四〇(アルミニウムおよびアルミニウム合金鍛造品)

十二　日本工業規格H五一一一(青銅鋳物)

十三　日本産業規格H五二〇二(アルミニウム合金鋳物)

(材料の許容引張応力)

第三十四条　第二条の規定は、小型圧力容器の材料の許容引張応力の値について準用する。

２　計算に使用するステンレス鋼板の許容引張応力の値は、次の表の上欄に掲げる日本産業規格G四三〇四(熱間圧延ステンレス鋼板)及び日本産業規格G四三〇五(冷間圧延ステンレス鋼板)に定めるステンレス鋼板の種類に応じ、それぞれ同表の下欄に定める値とする。次の表の下欄の温度の中間温度の場合における許容引張応力の値は、比例法により算定した値とする。

３　計算に使用する銅及び銅合金の許容引張応力の値は、次の各号に掲げる区分に応じ、それぞれ当該各号に掲げる図に示すところによる。

一　銅板及び銅合金板

二　銅管及び銅合金管

三　青銅鋳物

４　計算に使用するアルミニウム及びアルミニウム合金の許容引張応力の値は、次の各号に掲げる区分に応じ、それぞれ当該各号に掲げる図に示すところによる。

一　アルミニウム板

二　アルミニウム合金板

三　アルミニウム合金継目無管

四　アルミニウム合金鍛造品

五　アルミニウム合金鋳物

(圧力を受ける部分の厚さ)

第三十五条　胴、鏡板その他の圧力を受ける部分の厚さは、次の各号に掲げる材料に応じ、それぞれ当該各号に定める値以上としなければならない。

一　炭素鋼板及び低合金鋼板　三ミリメートル

二　高合金鋼板　一・五ミリメートル

三　鋼管　二ミリメートル

四　非鉄金属板　腐食が予想されないものにあつては一・五ミリメートル、腐食が予想されるものにあつては二・五ミリメートル

五　鋳鉄　五ミリメートル

(外面に圧力を受ける板の最小厚さ)

第三十六条　外面に圧力を受ける胴等の板の厚さは、次の各号に掲げる区分に応じ、それぞれ当該各号に定める算式により算定した値以上としなければならない。

一　胴

二　球体

(管の最小厚さ)

第三十七条　第四条の規定は、内面に圧力を受ける管の厚さについて準用する。この場合において、同条中「t　胴の板の最小厚さ」とあるのは「t　管の最小厚さ」と、「α　腐れしろ(単位　ミリメートル)で一以上とする。」とあるのは「α　腐れしろ(単位　ミリメートル)で一以上とする。ただし、腐食が予想されない材料にあつては、零とすることができる。」と読み替えるものとする。

２　外面に圧力を受ける管の厚さは、次の図から求められる値以上としなければならない。

(水圧試験)

第三十八条　小型圧力容器は、次の各号に掲げる区分に応じ、それぞれ当該各号に定める圧力により水圧試験を行つて異状のないものでなければならない。

一　最高圧力が〇・一メガパスカル以下の小型圧力容器　〇・二メガパスカル

二　最高圧力が〇・一メガパスカルを超え、〇・四二メガパスカル以下の鋼製又は非鉄金属製の小型圧力容器　最高圧力の二倍の圧力

三　最高圧力が〇・四二メガパスカルを超える鋼製又は非鉄金属製の小型圧力容器　最高圧力の一・三倍に〇・三メガパスカルを加えた圧力

四　最高圧力が〇・一メガパスカルを超える鋳鉄製の小型圧力容器　最高圧力の二倍の圧力

２　前項の規定にかかわらず、ほうろう引きの小型圧力容器については、最高圧力に等しい圧力により水圧試験を行つて異状のないものとすることができる。

(安全弁等)

第三十九条　小型圧力容器は、異なる圧力を受ける部分ごとに、胴等の内部の圧力が当該部分の最高圧力にその十パーセント(その値が〇・〇三四メガパスカル未満のときは、〇・〇三四メガパスカル)を加えた圧力を超えないようにするための安全弁又はこれに代わる安全装置(第四項において「安全弁等」という。)を備えたものでなければならない。ただし、ボイラーその他の圧力源と連絡する小型圧力容器(反応器を除く。)の部分で、その最高圧力が当該圧力源の最高圧力又は最高使用圧力(ボイラー及び圧力容器安全規則(昭和四十七年労働省令第三十三号)第一条第六号に規定する最高使用圧力をいう。)以上であるものについては、この限りでない。

２　前項の場合において、安全弁に代わる安全装置とは、自動的に圧力上昇の作用を停止させる装置、逃がし管、破壊板その他の安全装置をいう。

３　安全弁は、容易に検査できる位置に、圧力容器本体又はこれに付設された管に取り付け、かつ、弁軸を垂直にしなければならない。

４　引火性又は有毒性の蒸気を発生する小型圧力容器にあつては、安全弁等を密閉式の構造のものとし、又は安全弁等から吹き出した蒸気を燃焼させ、吸収する等により安全に処理できる構造のものとしなければならない。

(表示)

第四十条　小型圧力容器は、次の事項を記載した銘板が取り付けられているものでなければならない。

一　使用目的別の種類

二　製造者名

三　製造年月

四　最高圧力

五　内容積

(準用)

第四十一条　第四条から第七条まで、第九条から第十四条まで、第十七条、第十八条、第十九条第一項、第二十条から第二十二条まで、第二十六条及び第三十二条の規定は、小型圧力容器について準用する。この場合において、第四条中「P　使用する最高圧力(以下「最高圧力」という。)」とあるのは「P　最高圧力」と、同条、第六条第一項、第七条及び第十二条第一項中「α　腐れしろ(単位　ミリメートル)で一以上とする。」とあるのは「α　腐れしろ(単位　ミリメートル)で一以上とする。ただし、腐食が予想されない材料にあつては、零とすることができる。」と、第十条中「第二条」とあるのは「第三十四条第一項において準用する第二条」と、第十七条第一項中「第四条、第六条、第七条、第十二条、第十五条又は前条」とあるのは「第四十一条において準用する第四条、第六条、第七条又は第十二条」と、同条第二項中「第三条第三号、第四条、第六条、第七条、第十二条、第十五条及び前条」とあるのは「第四十一条において準用する第四条、第六条、第七条及び第十二条並びに第三十五条第五号」と、第三十二条中「前四節」とあるのは「第四十一条において準用する第四条から第七条まで、第九条から第十四条まで、第十七条、第十八条、第十九条第一項及び第二十条から第二十二条まで並びに第三十三条から第三十九条まで」と読み替えるものとする。

１　この告示は、昭和五十一年一月一日から適用する。

２　小型ボイラ構造規格及び小型圧力容器構造規格(昭和三十四年労働省告示第六号)は、廃止する。

３　昭和五十一年一月一日において、現に製造している小型ボイラー若しくは小型圧力容器又は現に存する小型ボイラー若しくは小型圧力容器の規格については、なお従前の例による。

　この告示は、平成十年十二月十一日から適用する。

　平成十一年十月一日から適用する。

(適用期日)

(適用期日)

１　この告示は、不正競争防止法等の一部を改正する法律の施行の日(令和元年七月一日)から適用する。